AIWA Group
SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS

あいを、ずっと。

わたしたちアイワグループは、
この美しい地球と大好きな地域、
大切な家族や仲間と
ずっと一緒に暮らせるよう、
地球にやさしいのはもちろん、
地域にやさしい
そして働くひとにやさしい。
そんな経営を続けています。
これまでも。これからも。
あいを、ずっと。

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持続可能な地球の未来のために
AIWAGroupが地域やお客様、そして社員とその家族の幸せを考えて行ってきた取り組みは、いつしかSDGsと重なり、同じ未来へと向かっていました。
そんなAIWAGroupの取り組みをご紹介します。

SDGsとは?

SDGs17の目標

Sustainable Development Goals :持続可能な開発目標)は、持続可能な開発のために国連が定めた国際目標です。

2030 年までに世界において解決すべき 17 のゴールを定めています。
SDGs は、2030 年の未来の「あるべき姿」もしくは私たちが直面している社会課題が、分かりやすく・バランス良く「見える化」されたものであり、企業がその経営や未来の姿を検討する際に役立つツールと言えます。

SDGsとは

AIWAGroupの取り組み

健康経営・ダイバーシティ経営

働く人にやさしい

「自分らしい生き方」を選択できる、そんなライフワークバランスを大切にした生き方を 今まで以上に推進していきます

  • 「お互いさま」の気持ちが広がること男性育休
    全ての人に健康と福祉を ジェンダー平等を実現しよう 人や国の不平等をなくそう

    「お互いさま」の気持ちが広がること男性育休

    「お互いさま」の気持ちを育てる育休制度
    年度より開始した男性育児休業取得率は100%です。
    子どもをもつすべての人が仕事、家庭、子育て、それぞれを大事にできる制度です。

  • 「お互いさま」の気持ちが広がること男性育休
    ジェンダー平等を実現しよう 働きがいも経済成長も 人や国の不平等をなくそう 平和と公平を全ての人に

    社員構成を男女5:5へ

    「建設業界はまだ女性の少ない業界ですが、当社グループの女性社員は増加傾向にあります。女性が働きやすい環境や制度を整えれば、さらに女性が活躍できる業界になります。その為にも資格手当や独自の子ども手当など社員の頑張りに応える制度を整備中です。

  • 「お互いさま」の気持ちが広がること男性育休
    働きがいも経済成長も 人や国の不平等をなくそう 平和と公平を全ての人に

    時短勤務制度の導入

    子どもが3 歳になるまで、勤務時間を軽減することができます。また、さまざまな理由でフルタイムでの勤務が難しくなった社員の働き方にあわせたサポートをしています。

  • 「お互いさま」の気持ちが広がること男性育休
    働きがいも経済成長も

    独自の「子育て手当」をスタート

    2022 年より、子ども1 人につき毎月10,000 円の子育て手当を支給しています。期間は、出生から最終学校卒業まで。所得税の控除対象を問わず、扶養養育するお子さん全員が対象です。

地域にやさしい
住み続けられるまちづくりを 平和と公平を全ての人に

持続可能な地域づくり

地域にやさしい

震災時の仮設住宅建設

災害時に被災された方々に一刻でも早く応急仮設住宅を提供できるよう災害救助法に基づき建設する体制を整えてきました。新潟中越沖地震をはじめ、東日本大震災においても実績や経験を活かした即戦力・技術力によって迅速な対応を進めることができました。

除雪ボランティア

除雪ボランティア
除雪ボランティア記事

この地域で働く企業として、日頃からお世話になっている地域に少しでも恩返しがしたいとの思いから、地元の高校生・社会福祉協議会の協力を得て除雪ボランティアが総勢60人が参加し、地域の方が利用する生活道路約230mを除排雪しました。 これからも地域貢献活動を進めていきます。

地球にやさしい
エネルギーをみんなにそしてクリーンに つくる責任つかう責任 気候変動に具体的な対策を 海の豊かさを守ろう 陸の豊かさも守ろう パートナーシップで目標を達成しよう

環境経営

地球にやさしい

エコアクション21

地球温暖化をはじめとするさまざまな環境問題に対して、事業活動に伴う環境への負荷を削減するとともに、環境に優しい建物を提供することで、地球環境の保全に貢献してまいります。

  • 二酸化炭素排出量の削減に取組みます。
  • 廃棄物の削減やリサイクルに取組みます。
  • 排水量や、水使用量を削減に取組みます。
  • 資材の化学物質の適正管理に取組みます。
  • 現場・工場での省資源・省エネルギー化を推進します。
  • 環境関連法規等を遵守します。
  • 定期的に環境経営システムを見直し、継続的に改善していきます。

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